ロマノフ葛飾★心の健康ブログ♪


コーチ松永 諭志 が日々の出来事を持って、心の軸とトレーニングを、お伝えします。
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お探しの店、ロボットがご案内 

 デパートに入ったが、どこに何があるのか判らないってよくあるじゃろう。
 AI」を搭載した接客案内ロボット 「シリウスボット」の実証実験が名古屋パルコ(名古屋市中区)で始まったんじゃ。
 28日まで店内でサービスを体験できるんじゃ。
 「おなかがすいた」。実験が始まった17日、レストランフロアの7階で客が、高さ約94センチの筒型ロボットに搭載されたタッチパネルに触れながら話しかけたんじゃ。
 すると、「私がご案内できます」という音声とともに、客を目的地に誘導し始めたんじゃ。
 利用した津市の会社員、上田千菜さん(22)は「びっくりしました。使いやすい」と話してくれたんじゃ。
 このロボットは東京都立産業技術研究センターや日本ユニシス(東京都)などが共同開発。2020年までの実用化を目指しているんじゃ。
 センサーが歩行者らを感知すると、ぶつからないように自動停止するんじゃ。
 棚卸し機能もあり、数時間かかる在庫確認を10分程度で完了できるというすぐれものじゃ。
 名古屋パルコの担当者は「世界中から来たお客様におもてなしできるようにしていきたい」と話してくれたんじゃ。
 これがあれば、リードを付ければ目が見えなくても目的地まで安全に行けそうじゃなあ。
 それとたな卸しもやってくれるなんて、あれって私も少しだけやった事あるが、店の場合すっごくたくさんあって手間のかかって大変なんじゃ、とても助かると思うんじゃ。
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# by coachFujisawa | 2018-05-30 00:01

原子力発電なしに未来の展望は開けない

 温暖化防止や安全保障に大きな貢献じゃ。
 「原子力が未来を担うエネルギーたり得るには」と題した第五十}回原産年次大会(日本原子力産業協会主催)が、四月九日、十日の一一日間、内外から五百人余りの関者、研究者などが参加して開催されたんじゃ。
 今回の大会では、単純な発電単価の比較だけでエネルギーを語ることは誤りであることが共有されたんじゃ。
 また、自由化された電力市場では、巨額な初期投資が必要な原子力発電所の建設を民間だけで担うのは制度的にも不可能だとの指摘が相次いだんじゃ。
▼「核融合で遊んだ少年」と題する二士一一歳の天才核物理学者の特別講演などの開会セッションに続いて、セッションーでは「エネルギー政策」「経済性」「気候変動」テーマに原子力の果たすべき役割などについて議論したんじゃ。
 福島セッションでは「浜通りの現状と復興に向けた取組み」と題して、福島第一の現状や復興から創生に向けた取り組みなどが紹介されたんじゃ。
 セッション2は「プラントサプライヤーの海外展開」、セッション3は「原子力におけるイノベーション」と題して、海外の専門家を交えて世界の最新動向が紹介されたんじゃ。
 『原発ゼロ』は非現実的
 今井敬・日本原子力産業協会会長は「原子力産業界は引き続き一体となって、福島の復興・再生に取り組む」と述べたのに続き、今年二月には大雪と低温で東         戦ばく京電力管内の電力が逼迫したことを指摘したんじゃ。
 そして「欧州などと違い、四方を海に囲まれたわが国が再生可能エネルギーの導入を拡大しようとした場合、その出力変動を国内で吸収するような設備や制度を整備しなければならないんじゃ。
 これには大変な時間とコストがかかるんじゃ。
 エネルギーを転換することはできない」と説明し、衆議院に提出された「原発ゼロ基本法案は現実的ではない」と批判したんじゃ。
 特別講演では、経済協力開発機構(OECD)原子力機関事務局長のウィリアム・D・マグウッド氏が、「原子力エネルギー一複雑な将来をナビゲートする」と題して、原子力が置かれた現状と課題を語ったんじゃ。
 三十三力国が加盟するOECD原子力機関が、平和目的のための原子力エネルギーを、安全で、環境に優しく、経済的に利用できるようにするために取り組んでいる(文責一編集部)〇一五年の国連気候変動枠組条約第二十一回締約国会議(COP21)で採択された「パリ協定」で、世界の気温上昇を二度未満に抑えるために百九十五力国が取り組みに合意しているが、それを実現するためには「再生可能エネルギーも原子力も必要」と指摘したんじゃ。
 「原子力はCO2削減に大きな力となるし、大型電源としての信頼性もあるんじゃ。
 しかし、原子力は初期の設備投資に巨額の経費が必要であり、民間部門にとっては大きな課題じゃ。
 長期的には競争力があるだけに、コストの低下と安全性の向上が必要なんじゃ。
 二十三歳の米国の天才核物理学者テイラー・ウィルソン氏。十四歳で、自宅のガレージで核融合を実現したウィルソン氏は、十六歳の頃には、中性子を使った安価な検査装置などを製作しているんじゃ。
 現在はネバダ大学で放射線物理の研究室を運営し、原子力の基礎・応用研究を行っているんじゃ。
 原子力を利用したエネルギーや医療などにも応用する技術の将来を語ったんじゃ。
 コストより安全保障を優先
 セッションーの「エネルギー政策」については「エネルギー安全保障」 「経済性」 「気候変動」の三パートに分けて議論されたんじゃ。
 パートーのエネルギー安全保障では、最初に資源エネルギー庁原子力政策課長の松野大輔氏が「エネルギー安全保障と原子力」と題し、エネルギー政策の基本哲学である「安定供給」 「経済効率の向上」 「環境への適合」と「安全」という「3E+S」に基づいて、わが国のエネルギー安全保障のあり方について説明したんじゃ。
 エネルギー安全保障で課題となる自給率について、わが国と同じように国内資源を持たない韓国の一八%~が、 「現状は八%程度の低水準にある」と指摘したんじゃ。
 「わが国は何度もエネルギー危機に瀕しており、現状の足元もおぼつかないことを認識しておくべきだ」と強調したんじゃ。
 AI機器の普及や高齢化などで二〇三〇年にかけて電化率が五〇%を超えることから、エネルギーの半分以上が電力となり、 「資源を安定的に電力に変えて国民に供給することが安全保障上、大変大事になる」と述べ、資源小国のわが国にとって原子力発電が重要であり、人材確保や技術の維持が大きな課題であることを指摘したんじゃ。
 次いで、欧州原子力産業会議副理事長のエサ・ヒバリネン氏が「欧州に明かりを灯し続ける1原子力の役割」と題して、ヨーロッパの安定供給に果たしている原子力の役割などについて講演したんじゃ。
 EU加盟二十八力国中、十四力国で原子力発電が稼働し、全体の発電電力量の三〇%を占めており「化石燃料の輸入依存度低減やCO2削減、安定供給に大きな貢献をしているんじゃ。
 八五~九〇%という高い設備利用率で稼働しており、ベースロード電源として高い信頼性がある」と現状をじめ、原子力は安定供給に優れており、原子力発電所の寿命の延長や新規建設にも取り組んでいる」と今後もエネルギー安全保障の要であることを強調したんじゃ。
 これを受けてモデレーターを務める双日総合研究所チーフエコノミストの吉崎達彦氏が「地政学リスク時代のエネルギー戦略」と題して、地政学的観点からわが国のエネルギー問題にどのように対応すべきかについて述べたんじゃ。
 エネルギー資源は地域に偏在しており、これまでに資源を巡って戦争が繰り返されてきたように「地政学」と最も関係の深いのがエネルギーだと指摘したんじゃ。
 「国家レベルでのエネルギー安全保障の強化、資源の入手先の多様化などが必要であり、いろんなカードをたくさん残しておくことが重要で、原子力への再投資も不可欠になってくるじゃろう。
 コスト優先ではなく、安全保障を優先することが必要だ」として、わが国のエネルギー安全保障での原子力の重要性を強調したんじゃ。
市川眞一氏は「資源小国日本の電源コスト」と題して、 「各電源のコストは、発電単価がいくらかという議論が繰り返されたが、単純な発電単価だけで語るのは非常に危険」とまず指摘したんじゃ。
 エネルギーの経済性を考える視点として「地球温暖化のリスク」 「資源のない国の潜在的リスク」 「エネルギー価格の逆進性」の三つを指摘したんじゃ。
 その対応策として「化石燃料の使用は可能な限り縮小すべき」 「自前のエネルギー源を確保し、調達先を多様化すべき」 「エネルギーのベストミックスは産業競争力だけでなく、低所得世帯の負担にも配慮すべきだ」と述べたんじゃ。
 続いて、慶應義塾大学大学院の政策・メディア研究科特任教授である遠藤典子氏が「電力多消費時代の原子力発電」と題して、準国産電源である原子力発電を維持するために大きな政策転換の必要性を強調したんじゃ。
 エネルギー基本計画の二〇三〇年に原子力発電が二〇~二二%の発電量を実現するには、三十基が稼働し、稼働率も八〇%に達するためには資金調達をはじめとして政府の政策的な支援が必要だ」と述べたんじゃ。
 わが国の電力会社は自己資本比率が低いことを示し「膨大な安全投資の継続や事故リスクヘの備えをしながら原子力事業を継続するためには財務基盤の強化が必要」とし、 「原子力事業継続への政府の長期的な方針を明確にしなければならない」と指摘したんじゃ。
 温暖化防止、エネルギー安全保障の観点から原子力事業を継続しなければならないが、国策的事業を民間事業者が担うのはもはや経済的に困社化が必要だ」と提言したんじゃ。
 米・ニュークリア・エコノミクス・コンサルティング・グループCEO(最高経営責任者)のエドワード・キー氏は「原子力発電と電力自由化”米国の経験からの教訓」と題して、 「原子力発電は自由市場との相性はよくない」として、財政的な問題で寿命前の原子力の廃炉が相次いでいる米国の現状を紹介したんじゃ。
 原子力事業は自由化された電力市場とは共存できない可能性を指摘すると共に「設備投資額が大きく、長期にわたり回収しなければない限り、民間部門が投資するのは難しい」としたんじゃ。
 原子力発電所を建設するには「中国のように政府が政策や仕組みを作る必要がある」と指摘したんじゃ。
 原子力に}・七兆ドルの巨額投資が必要
 パート3の「気候変動」では、低炭素社会の実現に向けての原子力の果たすべき役割が議論されたんじゃ。
 モデレーターの東京大学公共政策大学院教授の有馬純氏は「原子カ一気候変動対応の手段」と題して、わが国の温室効果ガス排出削減の約生可能エネルギーの拡大が必要だが、 「電力コストの増大を防ぎながら再生可能エネルギーを拡大するためには、原子力の再稼働が不可欠」と主張したんじゃ。
 わが国では、温室効果ガスの削減のためには原子力も再生可能エネルギーも必要であり、 「原子力と再生エネルギーを二者択一、対立概念として捉えるのは間違いである」と警告したんじゃ。
 原子力発電所の新設も必要であり「明確な政策的な方向性を示し、自由化された電力市場で原子力投資を確保する」必要性を強調したんじゃ。原電建設のためには新たな制度が必要
 そのためには「政策的誘因などの事業環境、合理的な安全規制などの整備が重要」と指摘し、 「透明性のある情報に基づく国民との対話の必要性」を指摘する一方で「エネルギー政策が世論調査結果の奴隷になってはならない」と述べたんじゃ。
 国際エネルギー機関ガス・石炭・電力市場部門長のピーター・フレーザー氏は「原子力発電と世界エネルギー展望」と題して脱炭素化と原子力の展望を語ったんじゃ。
 このままでは脱炭素化の目標達成は困難だ」と取り組みの不十分さを指摘したんじゃ。
 「脱炭素化のためにはあらゆる取り組みが必要で、今ある原子力を放棄してしまうと目標達成は不可能になる」と指摘し、 「国際エネルギー機関の持続可能開発シナリオでは二〇四〇年でも電力部門に占める原子力の割合は一五%であり、そのためには今の倍以上の原子力発電所が必要であり、一・七兆ドルの投資が必要だ」と述べたんじゃ。
 エネルギーへのより良い選択
 環境面からみる原子力発電」と題して「どういう未来を作ろうとしているのかをまず考えるんじゃ。
 その上で技術の統合を考えれば、原子力の技術が特別なものであることに気付く」と指摘したんじゃ。
 「多くの環境NGOが反原子力だが、水力発電のためのダムも住民の生活の場である環境を破壊し、化石燃料は大気汚染による健康被害に大きな脅威を与えている」などの現状を直視すす高効率のエネルギー技術で、科学を使って自然を守るというビジョンにピッタリ当てはまる」と原子力技術への期待を語ったんじゃ。
 研究開発が進む次世代型原子炉
 「浜通りの現状と復興に向けた取組み」と題した福島セッションでは、東京電力ホールディングス執行役副社長の増田尚宏氏が「福島第一原子力発電所の現状と課題」、福島大学共生システム理工学類人間支援シて」と題して講演したんじゃ。
 増田氏は、一号機から四号機まで、当初は二百度くらいあつたが、すべて冷温停止状態を継続しており、放射線量の低減により一般作業服で移動できるエリアが九五%に拡大したことなどの現状を紹介したんじゃ。
 今後は燃料取り出しや廃炉に向けて取り組むが、地元住民が求める情報提供に努めていることを強調したんじゃ。
 「とにかく実際に現場を見てもらうのが一番だ」としコ人でも多くの方に視察してほしい」と呼びかけたんじゃ。
 小沢氏は、新たな産業基盤の構築に向けた国家的事業である『福島イノベーション・コースト構想』を紹介したんじゃ。
 廃炉基盤技術開発やロボット産業、再生可能エネルギー産業さらには食品産業など、約百六十億円の巨大プロジェクトだが、「受注企業から市場ニーズに基づく開発型企業ヘシフトすることが必要だ」と指摘したんじゃ。
 セッション3の「原子力におけるイノベーション」では、大幅なコスト削減につながる小型モジュール炉開発や原子力発電プラントの安全性や信頼性向上につながる技術開発が必要なんじゃ。お探しの店、ロボットがご案内 名古屋パルコで実証実験
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# by coachFujisawa | 2018-05-29 00:01

入場料金の規制でギャンブル依存症は防げない

 政府与党が、カジノを含む統合型観光リゾート(IR)の実施法案の中に、ギャンブル依存症対策として入場料を六千円にするなどのカジノ規制を盛り込んだんじゃ。
 しかし、その内容はとてもギャンブル依存症の根本的な防止につながるものとは言えないじゃろう。
 ギャンブル依存症対策には、パチンコでの換金の禁止など、誰もがいつでも簡単にギャンブルすることができる環境を無くすことが不可欠じゃ。
 政府は、パチンコ規制や公営賭博の廃止などを急ぐべきなんじゃ。
 付け焼刃的な規制
 生涯でギャンブル依存症の疑いがある状態になったことのある日本人は三・六%ほどいるという実態が、平成二十九年の厚生労働省の調査で明らかになったんじゃ。
 これは、日本の人口に当てはめると、約三百二十万人になるんじゃ。
 わが国では、ギャンブル依存症対策が喫緊の課題となっており、今年二月には、警察庁がパチンコの出玉規制を行うなど、様々な対策が施されているんじゃ。
 こうした中、カジノ規制を盛り込んだIR推進法案が政府与党でまとめられ、国会に提出されようとしているんじゃ。
 具体的な中身は、カジノヘの入場料は六千円、入場回数制限は週三回かつ月十回を上限とし、本人確認にマイナンバーカードが必要といったものじゃ。
 この規制は、ギャンブル的にシンガポール以上の水準を確保した」と述べているように、シンガポールのギャンブル依存症対策を手本としているんじゃ。
 しかし、そのシンガポールでも、国民および永住者の二~三%がギャンブル依存症になり、政府税収の約七%がギャンブル依存症対策費として使われているんじゃ。
 これに対し、与党の規制案では、ギャンブル依存症対策として効果が期待できないのは明白なんじゃ。
 例えば、入場料六千円は賭け金に比べれば僅かな額じゃ。
 ギャンブル依存症になっている人は金銭感覚が狂っているから、六千円程度は何の抑制にもならないんじゃ。
 そして、入場料分は意地でも取り戻そうとし、負ければ負け分も含めて取り戻そうとして、さらにお金をつぎ込むんじゃ。
 そもそも、入場料が依存症対策に効果があるとは考えられないじゃろう。
 精神疾患の国際的な診断基準「DSM15」には、ギャンブル障害を診断する項目が九項目挙げられているが、その中に「賭博で金をすった後、別の日にそれを取り戻しに帰ってくることが多い」という項目があるんじゃ。
 「入場回数制限は週三回」という規制案は、取り戻しに通うには、十分に可能な回数であり、ギャンブル依存症を防止する効果はないじゃろう。
 ギャンブルの事が頭から離れない、借金をしてまでギャンブルをする、刺激を求めてしまうなどの、ギャンブル依存症の特徴を考慮した地道な対策こそ求められるんじゃ。
 今回の規制は、カジノを作りたいがための付け焼刃的なものだと指摘せざ,るを得ないじゃろう。
賭博大国日本
 警察庁の発表によると、パチンコ・パチスロ店舗数は、全国に一万九百八十六店舗もあるんじゃ。
 その多くが、駅前など多くの人々が行き交う一等地で営業しており、誰でも、いつでもギャンブルができるんじゃ。
 公営賭博の一つである競馬では、全国各地に「ウインズ」という場外馬券売り場が、四十一ヵ所設置してあるんじゃ。
 モーターボートでも、 「ポートピア」という場外舟券売り場が、全国各地に設置されているんじゃ。
 海外と比較して、至る所にギャンブル場があるのが日本の特徴なんじゃ。
 これは、わが国の公営賭博の設置基準が、諸外国と比べてはるかに緩いからなんじゃ。
 例えば、 「モーターボート競走法施行規則」は場外発売場設置の許可基準として、位置は「文教上又は衛生上著しい障害をきたすおそれがないこと」とした場所に設置されているんじゃ。
 場外馬券売りななら、どこにでも設置できてしまうんじゃ。
 さらに、公営賭博の実態として、投票券のオンライン販売が広がっているんじゃ。
 全国の競技場のどこかで、毎日のように行われるレースに対して、昼夜を問わずギャンブルを行うことが可能じゃ。
 これは、パチンコ以上に、誰もがいつでもどこでもギャンブルを行うことができる環境だと言わざるを得ないじゃろう。
 賭博場を減らせ
 ギャンブル依存症の端緒は、ちょっとしたきっかけで始めたときに、たまたま大勝などをしてギャンブルにはまってしまうことじゃ。
 薬物の乱用防止には、まず触れないようにすることが肝要であることと同様に、ギャンブルに簡単にできないようにすることが求められるじゃろう。
 また、ギャンブル依存症の人は借金をしてしまい、返済に困り自殺したり、貸金業者とトラブルを起こしたりして、家族や友人に迷惑をかけるようになるんじゃ。
 中には、金銭を得ようと犯罪に手を染めてしまう人もいるんじゃ。
 そして、ギャンブル依存症は、薬物やアルコール依存症と同様に、すぐに再発してしまうという特徴を持っているんじゃ。
 適度にギャンブルを楽しめるようになる事は一切なく、生涯にわたりギャンブルと関わらせないことじゃ。
 ギャンブル依存症に対しての薬物療法も確立されておらず、唯一の方法はギャンブルに近寄らないようにすることじゃ。
 そのためには、ただちにパチンコの換金を禁止し、公営賭博を廃止すべきなんじゃ。
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# by coachFujisawa | 2018-05-27 00:01